医師 非常勤が一目瞭然!
両社にS産業を加えた上位3社のシェアは約7割に達し、一気に寡占市場となった。
Jオイルのシェアは31%2001年度実績の単純合計と比較すると1.2ポイント減った。
味の素製油が家庭用は特定保健用食品(特保)の「K」の好調などで伸びたが、家庭用の約3倍の規模がある業務用の落ち込みが響き、全体では減少。
ホーネンコーポレーションの販売量も家庭用が減った影響で微減となった。
Nオイリオのシェアは32・6%で、単純合計の前年度比では1.5ポイント増。
家庭用は微減だったが、マョネーズや加工油脂用など業務用が大幅に増加、全体の販圭智重は5%増えた。
昭和産業も業務用の伸びに支えられて販売量は3%増、シェアも0・3ポイント増えて9%となった。
脂肪が付きにくいことなどをうたい文句にした特保商品は好調が続いている。
Kの「Kナ」や味の素製油の健康サララ、Nオイリオの「H」はいずれも順調に売り上げを拡大。
高価格のため量は少ないが、金額ベースでは飽和気味の食用油市場のなかで急速に構成比を高めている。
2003年度の業界全体の課題は価格是正だ。
菜種や大豆など原料の高騰を転嫁しきれずに前年度は上位2社が連結営業赤字になった。
寡占化の進行で値上げはしやすい環境。
大手2社の順位は入れ替わりもありそうだ。
2002年のしょうゆの国内出荷量は99万9000キロリットルと、前の年を2・7%下回り、1958年以来の100万キロリットル割れとなった。
少子高齢化、核家族化といった社会情勢に加えて外食・中食産業などの発達などで、日本の代表的な基礎調味料としてのしょうゆの出番が減っているためだ。
つゆやタレといったしょうゆを基本とする2次加工品は堅調なため原料としての需要は見込めるものの、今後も漸減傾向が続くという見方が支配的だ。
しょうゆは日本酒などと同じく地場産業としての側面もあるが、最近では厳しい経管環境や坐像継若錐竿などを背景に廃業する地場メーカーも増えており、その分だけ徐々に大手企業へシェアが集中する傾向も出ている。
国内シェアで圧倒的なトップに立つのはK。
シェアは逆に0・2ポイント高まった。
中高年齢層をメーンターゲットする「G」や「M」といった高付加価値商品が好調だった。
焼き肉のタレなどのしょうゆ加工調味料の新製品も投入、出↑何減少を最低限にとどめた。
2位のY醤油は昆布などを使っただし入りしょうゆや、つゆなどの2次加工品が好調で自家消費が増え、シェアは0・2ポイント高まった。
Kと同じく高付加価値品の訴求を進めた結果、出荷数量の落ち込みほどは売り上げは落ちていないという。
3位のH醤油は関西地区を中心に薄口しょうゆを販売、4位のI醤油とともに販売量はやや落としたものの、シェアは横ばい程度にとどまった。
5位の正田醤油は近年、業務用と同時に家庭用商品の拡大を進めており、02年もシェアを高めた。
2003年は長梅雨・冷夏の影響などで2〉次加工品の売り上げ減少が予想される。
全体的な減少トレンドに変わりはなく、大手へのシェア集中傾向が続きそうだ。
2002年度の紙巻きたばこの国内市場(販売ベース)は前年度比2・1%減の3一26億本となり、4年連続で減少した。
健康志向の高まりや少王局齢化、喫煙に対する規制強化などで消費低迷に歯止めがかからなかった。
最大手のJ産業(J)の国内販売は、前年度比3・5%減の2290億本と4年連続で減少した。
シェアは73・21%と前年度比1.0ポイント落とした。
「M・ライト」「Mセブン」の上位3銘柄の販売がそろって落ち込んだことなどが響いた。
JTが低迷する一方、外国製紙巻きたばこは前年度比1.8%増の836億本となり、2年連続で増加した。
この結果、外国製のシェアは26・7%となり、3年連続で市場全体の4分の一を超えた。
メンソール製品の「R」や低タールの「P」などが好調だった。
Bのシェアは8・3%で前年,度比0・21ポイントの上昇。
販売全体の6割を占める「K」銘柄群が好調だったほか、メンソール銘柄の「C」も堅調だった。
煙の少ない「D」が好調だったMもシェアを前年度比0.1ポイント増の2・9%に伸ばした。
2003年度は5月の健康増進法施行などで喫煙に対する社会的規制が厳しくなっているのに加え、7月のたばこ税の増税で、消費低迷が加速するのは必至。
さらにJTが2005年4月で、スイスのNとの「M」銘柄のライセンス生産販売契約打ち切りを決めたこともあり、シェア争いは一段と激化しそうだ。
全身用のクリーム「C」150万本の販売を達成するなど、美容や痩身への関心が高いことを裏付けた。
2位のKは、新しい基礎帝化粧品ブランド「R」を発売。
20歳代後半以上の女性を主なターゲットに売り上げを伸ばした。
乾燥しやすい肌の人を対象にした「C」のスキンケア関連も、ニーズをとらえた。
3位のKは低価格化の影響を受け、シェアを0・2ポイント落とした。
姉化粧品専門店向けの「R」、百貨店向けの「RMK」の売り上げがともに前年に比べて2割増という好調部門もあったが、量販店での販売単型価の下落が響いた。
4位のCは高級ブランドや量販一店向けの商品が売り上げを伸ばし、シェアを0・2002年の化粧品の国内出荷額は、経済産業省の統計によると一兆4346億2100万円で、前年に比べて0・4%増加した。
メーク商品が売り上げを落とした一方、基礎化粧品が伸びた。
美日効果などをアピールした化粧水、乳液が人気を集めている。
一位のSは基礎表化粧品の売り上げが前年実績を上回った。
ブランド別では「C」や化粧品専門店向けのブランド「B」などの販売が好調。
5ポイント増やした。
高付加価値ブランドのヨスメデコルテ」の売り上げが前年に比べて約10%伸びた。
へアケアブランドの「S」、洗顔・化粧落としなどの「S」も25%増加。
高価格帯商品と低価格帯商品がともに売り上げの増加に貢献した。
P化粧品本舗は0・7ポイント増の5位。
しわ専用の高級クリーム「R」が人気を集めた。
ドラッグストアなどでのセルフ販売が増えたとはいえ、百貨店や専門店での対面販売の人気は根強い。
対面販売を重視、肌診断機を導入してサービスを充実させる例が増えている。
科学的なデータを提供、販売強化を胴亨。
2002年のシャンプー・リンスの国内出荷額は経済産業省の統計によると、1800億2800万円となり、前年に比べ、1.9%減となった。
出荷個数は5・3%増えており、価格の下落傾向は続いた。
上位5社の顔ぶれは前年と変化はなかったが、2位だった日本Rが6・3ポイント増やし、一位に立った。
2001年秋に発売した「D」の売り上げが好調だった。
せっけん、洗顔料でのブランド認知度を生かしたS戦略が成功した。
1998年からブランド別売り上げ一位を維持する「L」は、Dの発売後も落ち込まなかった。
「M」も堅調で、一位躍進を支えた。
Kは0.1ポイント増にとどまり、2位に転落。
「E」はデザインを一新、ダメージケア効果を高めたが、日本リーバの伸びには届かなかった。
3位のSは1.1ポイントの増加。
主力の「S」を改良し、新たに「M」を配合、髪に潤いを与えながらさらさらの髪を保てるようにした。
改良後の好調な売り上げがシェアの増加に結びついた。
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